一橋大学経済学部卒、シティ大学(ロンドン)経営大学院にて博士号(ファイナンス)、ニューヨーク大学経営大学院(スターン・スクール)にてMBAを取得。
1985年、日興證券株式会社(現SMBC日興証券株式会社)入社。日興ヨーロッパ、日興国際投資顧問株式会社を経て、1999年に日興アセットの運用技術開発部長および投資戦略部長に就任。クオンツ運用開発をリードし、主に年金基金向けに資産配分の推奨などを担当。その後、ゴールドマン・サックス証券株式会社、モルガン・スタンレー証券株式会社、ドイツ証券株式会社、メリルリンチ日本証券株式会社において、チーフ・ストラテジストなどを歴任、主に日本株式の調査分析業務に従事。2015年より現職。
2007年および2008年インスティテューショナル・インベスター誌「オール・ジャパン・リサーチ・チーム」のエクイティ・ストラテジー部門第4位。
証券アナリストジャーナル編集委員、投資家フォーラム運営委員。
慶應義塾大学経済学部卒業。明治生命保険相互会社(現 明治安田生命保険相互会社)を経て、2000年よりワトソンワイアット株式会社(現 タワーズワトソン株式会社)にて、資産運用コンサルティング業務に従事。
2013年にタワーズワトソン株式会社の資産運用コンサルティング部門の責任者に就任。2014年にタワーズワトソン株式会社の資産運用コンサルティブ部門を分社化し、投資一任業務も行うタワーズワトソン・インベストメント・サービス株式会社の代表取締役社長に就任。企業年金等の機関投資家に対するALM、運用方針・戦略の策定、運用機関の選定、ガバナンス構築等のコンサルティングおよび運用機関の調査・評価に20年以上の豊富な経験を持つ。
2018年マーサージャパン株式会社入社。2019年よりウェルス・コンサルティング本部代表として、資産運用コンサルティング部門および退職金・年金制度のコンサルティング業務等を提供する年金コンサルティング部門を統括。
1992年京都大学法学部卒、ロンドンビジネススクール ファイナンス学修士(Master in Finance)修了。
日本長期信用銀行入行。長銀証券、UBS証券を経て2003年に農林中央金庫入庫。2007年より「長期厳選投資ファンド」の運用を始める。2014年から現職。
日本における長期厳選投資のパイオニアであり、バフェット流の投資を行う数少ないファンドマネージャー。機関投資家向け投資において実績を積んだその運用哲学と手法をもとに個人向けにも「おおぶね」ファンドシリーズを展開している。
著書に「ビジネスエリートになるための教養としての投資」(ダイヤモンド社)、「企業価値向上のための資本コスト経営」(日本経済新聞出版)他。
産業能率大学経営学部 教授、あすかコーポレイトアドバイザリー株式会社 取締役・ファウンディングパートナー。早稲田大学法学部卒業、早稲田大学大学院ファイナンス研究科(MBA)首席修了。東京工業大学 学術博士 Ph.D.、産業能率大学経営学部教授。早稲田大学ファイナンス研究センター 招聘研究員。
大手都長銀、外資系運用会社で上場株投資を約10年経験。その後、ユニゾン・キャピタルでプライベート・エクイティ投資を5年行い、東ハト、ドラッグイレブン、オリエント信販などの社外役員に就任し、企業価値向上にも貢献。2005年4月あすかコーポレイトアドバイザリーのファウンディングパートナーとしてValue Upファンドを立ち上げ、チーフファンドマネージャーに就任。2013年8月より現職。
2016年、出前館 独立社外取締役。2019年から株式会社ファイズ 独立社外取締役。『証券アナリストジャーナル』編集委員会第三小委員会委員長。
共著書に、「投資ファンドのすべて」、「ファンドマネジメントのすべて」、「企業統治のフロンティア」、「企業価値向上のための資本コスト経営」など。
「建設的な対話」の重要性は声高に叫ばれていても、実際には企業と投資家の間で、何を基準にどう展開しているのかの実例は、それほど紹介されていないのではないでしょうか。
本書は、2018年6月に公表された改訂コーポレートガバナンス・コードや「投資家と企業の対話ガイドライン」で述べられている「資本コスト」を意識した経営に関し、理論面と実務面の双方から検討を加えるとともに、企業と投資家・アナリストの建設的な対話における資本コストの活用について、具体的な事例をもとに解説しています。
ケーススタディでは、企業と投資家・アナリストの息づかいが感じられるような真剣勝負の対話が、忠実に再現されています。
資本コストについてテクニカル的な算出方法に留まらず、投資家と企業の対話という観点から掘り下げた実務的な内容であり、経営者や市場関係者の皆さんは必見です。
どうぞお手に取ってご覧ください。
日本証券アナリスト協会 編(216ページ 出版社: 日本経済新聞出版 2,400円+税)
2020年8月21日発売開始
E-mail: seminar@saa.or.jp
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